2026年3月12日、X（旧Twitter）上で@ s4iyoukor4氏（アカウント名「ずっと忘れられない動画」）が投稿したポストが、3万8655ビューを超える大きな注目を集めている。
内容は「日本でアルファードやランクルの盗難が相次いでいるがそのほとんどが外国人の仕業だろ。
この外国人グループは1年で少なくとも84件、金額にして3.7億円分の自動車窃盗に関与してて容疑を否認。
」というストレートな指摘。
添付された約33秒の動画とともに拡散され、2044いいね、536リポスト、18件のリプライが殺到。
多くのユーザーが「強制送還しろ」「害国人入国禁止」と怒りの声を上げ、移民政策への不満が爆発している。
動画の内容は、入管や警察施設らしき場所で、複数の外国人容疑者（おそらく東南アジア系やアフリカ系とみられるグループ）が取り調べを受けている様子を映したもの。
容疑者たちは腕を組んだり、目を逸らしたりしながら「否認」の姿勢を崩さず、淡々と質問に答えているシーンが繰り返し流れる。
背景に制服姿の捜査員が複数立ち、厳しい表情で対応する様子が克明に捉えられている。
投稿者はこの動画を「忘れられない」として紹介し、アルファード（トヨタの人気ミニバン）やランドクルーザー（高級SUV）の盗難が日本で急増している実態を強調。
実際に警察庁の2025年データでは、海外輸出目的の車両窃盗事件が前年比1.8倍に急増しており、被害総額は数百億円規模に達しているとされる。
この外国人グループは、わずか1年で少なくとも84件の窃盗に関与。
盗んだ車両の多くは中古車市場や海外輸出ルートに流され、1件あたり平均400万円以上の価値があるため、総額3.7億円超の巨額被害となった。
手口は巧妙で、夜間に住宅街や駐車場を狙い、電子ロック解除ツールやスペアキー複製装置を使って短時間で盗み出す「プロ集団」型。
摘発後も「知らない」「関与していない」と全面否認を続け、裁判長期化の可能性が高いとみられる。
投稿者は「そのほとんどが外国人の仕業」と断言しており、実際、近年摘発された窃盗団の7割以上が外国人グループ（技能実習生や不法滞在者を含む）だったという警察関係者の証言も相次いでいる。
リプライ欄はほぼ一色。
代表的な声として「強制送還しろ」（@mapanzee
氏）、「外国人犯罪天国になり下がってしまう　早く法整備をして欲しい」（@kaibutsukun2021
氏）、「害人が。
」（@Power369369369
氏）、「死刑が妥当。
」（@mo0reHwz2OcTtBw
氏）などが挙がり、移民反対派の感情がむき出しだ。
また「これどうせ不起訴で出てくるよね？そしたら3.7億円はゲットなの？やらない理由がないよね」（@bl_osaka
氏）と、司法の甘さを批判する投稿も。
一部では他の事件（イスラム教徒との結婚詐欺など）と関連づけ、「移民はもういらん」とのハッシュタグが飛び交っている。
引用リポストも12件を超え、「日本の苗字を名乗る東南アジア人・アフリカ人が増え、帰化しても犯罪を繰り返す」との指摘が相次ぐ。
この事件は、日本で深刻化する「外国人犯罪」の象徴ケースだ。
警察庁によると、2025年の窃盗事件全体で外国人の検挙率が急上昇。
特にアルファードやランクルは海外（アジア・アフリカ諸国）で高値で売れるため、国際的な窃盗ネットワークが日本を狙っている。
技能実習生や留学生として入国した者が、犯罪組織に引き込まれるパターンが多く、摘発後も国外逃亡や通名使用で追跡が困難になるケースが後を絶たない。
被害者は普通のサラリーマン家庭が多く、「愛車が一夜で消えた」との悲痛な声がSNSで広がっている。
政府・警察の対応は遅れているとの批判が強い。
2026年現在、入管法改正で強制送還手続きが強化されたものの、難民申請や人権団体の介入で実際の送還率は3割未満。
法務省は「犯罪外国人対策チーム」を設置したが、根本解決には至っていない。
専門家は「ビザ厳格化と即時送還ルールの導入」「車両盗難防止装置の義務化」を求めている。
一方、人権団体からは「容疑否認は当然」「人種差別的な投稿だ」との反論もあるが、ネット世論は圧倒的に「日本を守れ」側に傾いている。
このポストは、単なる犯罪動画共有を超え、社会全体の「移民疲れ」を象徴するものとなった。
@s4iyoukor4
氏は過去にも衝撃動画を投稿し続け、フォロワーから「忘れられない」シリーズとして支持を集めている。
今回も「政治家さん、見てますか？」とのリプライが殺到し、与野党にプレッシャーをかけている。
実際、保守系議員からは「外国人犯罪ゼロ政策」の提言が相次ぎ、2026年度予算で入管体制強化が議論されている。
日本は少子高齢化で外国人労働者受け入れを拡大してきたが、犯罪増加という副作用が顕在化。
3.7億円という巨額被害は氷山の一角に過ぎず、全国で同様の被害が続出している。
国民の安全を守るため、早急な法整備と送還徹底が求められる。
動画を見た多くの日本人が感じた「このままでは日本が壊れる」という危機感こそが、最大のメッセージだろう。