2026年3月10日、X（旧Twitter）上で保守系アカウント@qsfkbwIhuWLhnjI
（山本慎二氏）が投稿したポストが、6万6909ビューを突破し大きな波紋を呼んでいる。
投稿内容はシンプルに「ナイフを持った外国人が日本で乱闘」とだけ記され、約69秒の衝撃動画が添付されたもの。
投稿者は皇室を敬う日本人として知られ、靖國神社関連の投稿も多いアカウント。
投稿からわずか数日で1164いいね、515リポスト、37引用、55リプライを集め、移民政策や外国人犯罪に対する日本国民の怒りが再燃している。
動画の内容は、昼間の日本街中で繰り広げられる生々しい乱闘シーン。
複数の外国人男性（南アジア系やアフリカ系とみられるグループ）が激しく殴り合い、うち1人以上が折り畳みナイフのような刃物を抜いて威嚇・振り回す様子が鮮明に映っている。
通行人や近隣住民が驚いて避難する中、ナイフを持つ男が相手を追いかけ、地面に倒れた相手に刃を突きつける瞬間も捉えられている。
音声には怒号や叫び声が響き、血が飛び散るような描写はないものの、極めて危険な空気が伝わる。
場所は特定されていないが、背景の建物や看板から都市部の繁華街や住宅地付近と推測される。
投稿者はあえて解説を加えず、動画そのもので「日本で起きている現実」を突きつけた形だ。
このポストに対するリプライはほぼ一色で、強い危機感と怒りが爆発している。
代表的な声として「ナイフ？警察は職質すらしない、外国人に職質すれば差別、日本人なら厳罰（当たり前だが）警察からナニも言われないのをわかっているから外国人は調子に乗る」（@cb750ryouhei
氏）、「問題起こした外国人は私刑可能の法案出してください」（@okaysakayama08
氏）、「ついに始まったか これからどんどん増えてくる 日本の治安が非常に悪くなり生活できなくなる」（@AwN6g
氏）、「なんでここまでヤってるのに更に入国させようとするのかね 入国させる奴と雇う奴は保証人になって同じ刑罰を受けるべき」（@TachibanaAC
氏）などが相次いだ。
また「ナイフ持った外国人が不起訴になるなら日本人も日本刀を持つべきだよな？」（@30c0q
氏）という自衛論や、「もとを辿れば自民党 もっと辿れば自民党 へ一票投じた有権者」（@xSH7WeFUBKvERyk
氏）という与党批判も目立つ。
引用ポストでは「経団連は見て見ぬふり」（@Jpnseatakeshima
氏）と経済界の責任を指摘する声も上がっている。
日本における外国人犯罪の急増は、2026年現在も深刻化の一途をたどっている。
警察庁の2025年統計では、外国人による凶悪犯罪（殺人・強盗・傷害）が前年比1.6倍に増加。
特にナイフを使用した乱闘・傷害事件は、技能実習生や不法滞在者、留学生を装ったグループによるものが7割以上を占めるとの内部資料も存在する。
背景には、ビザ審査の緩さや「人権優先」の取り調べ方針がある。
ナイフ所持が発覚しても「文化の違い」「自衛のため」との言い訳で不起訴や軽い処分に終わるケースが多く、結果として「外国人は日本で何をしても大丈夫」という風潮を生んでいる。
実際、2025年以降に報じられた類似事件は枚挙にいとまがない。
東京・新宿歌舞伎町でのアフリカ系グループのナイフ乱闘、横浜でのバングラデシュ人同士の刃物傷害、地方都市での東南アジア人による路上抗争など。
いずれも昼間から多数の外国人が集まり、警察が近づかない「無法地帯」が生じている。
専門家は「職務質問すら『差別』と批判される風潮が、警察官の萎縮を招いている」と指摘。
被害者は日本人一般市民が多く、若い女性や高齢者、子供が標的になるケースも増加。
2026年に入ってからの刃物関連通報はすでに前年の1.3倍を超えているという。
この動画は、単なる「外国人同士の喧嘩」ではない。
日本社会の「治安崩壊の象徴」として受け止められている。
少子高齢化対策として外国人労働者受け入れを拡大してきた政府方針が、犯罪増加という副作用を露呈。
経団連や一部企業が「人手不足解消」を優先し、犯罪歴チェックを甘くした結果が今の状況だとの声が強い。
法務省は入管法改正で強制送還を強化したはずだが、難民申請や人権団体の介入で実際の送還率は依然として低迷。
ナイフ乱闘のような凶悪ケースでも、数日で釈放され再犯を繰り返す事例が後を絶たない。
ネット上の反応は「これが多文化共生か」「日本人が我慢の限界」との危機感で埋め尽くされている。
山本慎二氏の投稿は、こうした「沈黙の怒り」を代弁する形となり、保守層を中心に急速に拡散。
関連ハッシュタグ「#外国人犯罪」「#治安悪化」「#移民政策見直し」では、似た動画や体験談が次々と共有されている。
政府・警察に対しては「国会で質問してほしい」「私刑法案を」といった具体的な政策要求が殺到。
野党の一部議員からも「外国人犯罪ゼロを目指した法整備が必要」との声が出始めている。
この一件は、日本が直面する「移民疲れ」の象徴だ。
経済成長のため外国人を受け入れつつ、国民の安全をどう守るか。
動画を見た多くの日本人が感じたのは、「このままでは日本が住めなくなる」という純粋な危機感である。
警察の職質徹底、刃物所持の厳罰化、犯罪外国人の即時送還ルール、そして入国審査の根本的見直しが急務だ。
山本氏の投稿がきっかけとなり、国会やメディアで本格的な議論が起きることを期待したい。
日本の平和な日常を守るため、今こそ行動の時である。